TADGroup
健康にも環境にも良い野菜、栽培方法とは？
最近は健康や環境面への意識の高まりから、有機野菜や無農薬野菜など、農法・栽培に対しても関心が高まっていますね。
あらゆる情報が飛び交う今、「化学肥料は悪」や、逆に「無農薬野菜が危険」「有機野菜が危険」という声もあるなかで、「本当に健康に良い野菜、栽培方法は何か」がわかりづらくなっているのが現状です。
正しい農法・栽培に関する定義・知識と、そこから考える「本当に健康に良い農作物」について考えてみましょう。
法律やガイドラインで分けると３種類
まず、野菜の栽培法は農薬や肥料の使い方によって３種類に分けられます。
農薬や肥料の使い方による分け方
- 慣行栽培…農薬や化学肥料を使う（一般的な栽培方法）
- 有機栽培…農薬や化学肥料を使わない、遺伝子組み換え技術を使用しない
- 特別栽培…「1」でも「2」でもない（農薬、化学肥料の使用量が規定の5割以下に制限されている）
慣行栽培は世の中の大半の野菜が該当するため、特に表示はされません。
「2」と「3」は包装などの表示で確認できます。
有機農産物(有機野菜)は「有機JASマーク」で見分ける
有機野菜とは、指定の化学肥料や農薬などの「無機質肥料」を使わず、魚粉や油粕など植物性・動物性由来の「有機物肥料」を使って育てられた野菜のことです。有機野菜の認定には農林水産省が定めた「有機JAS規格」の条件を満たす必要があります。有機JAS規格では、特定の化学肥料や農薬の使用が禁止されているのが特徴で、遺伝子組み換え野菜ではないことも有機JAS規格の条件に含まれます。
この有機JAS規格の条件を満たすことで「有機野菜」として認定され、パッケージにはそれを証明する「有機JASマーク」を表示できるのです。
有機野菜イコール完全無農薬ではない
有機野菜の栽培には、化学肥料や農薬の使用が制限されています。したがって、有機野菜イコール完全無農薬というわけではありません。JASが認定している31種類の農薬は、栽培に使用しても問題ないと規定されています。また、有機野菜の捉え方や方針は農家によっても異なっている現状があります。
JASの規格を満たし、なおかつ農薬も完全無使用の野菜を「有機野菜」として捉えている農家もあります。
通常栽培の野菜との違い
有機JAS規格によって定義が決められている有機野菜に対し、通常栽培の野菜には特に定義や規定がありません。さまざまな農薬や肥料を使って育てられているもので、一般に流通している野菜だと覚えておくと良いでしょう。ちなみに、有機野菜と通常栽培の野菜の見分け方は、有機JASマークの有無です。有機野菜であれば、パッケージに有機JASマークが表示されています。
日本で有機野菜が浸透しにくい理由
えぐみの少なさや栄養価の高さが魅力の有機野菜ですが、アメリカやヨーロッパに比べると、日本国内における有機野菜の浸透率はけして高くありません。これには、生産効率や農協による厳しい規定が関わっています。有機野菜は通常栽培の野菜と比べると育てるのに時間がかかり、生産効率が良くありません。生産効率が落ちると野菜の供給不足に陥ってしまうため、有機野菜の栽培がなかなか浸透しないのです。
また、農協の規格の厳しさも有機野菜の浸透率に影響を与えています。有機野菜は、通常栽培の野菜と比べると形にバラつきがあったり、色づきにムラがあったりすることがほとんど。対する農協の規定では、凸凹していたり曲がっていたりする野菜は農協へ預けられません。その結果、廃棄されたり通常よりもはるかに少ない量で細々と消費されたりします。規格に合わない有機野菜を作るよりは、規格に合わせやすい通常栽培の野菜を作るほうが合理的なのが現状です。
オーガニック野菜と有機野菜の違い
オーガニック野菜は、概ね有機野菜と同義です。ただし、以前と現在では厳密な定義が微妙に異なっているのがポイント。以前は、生ゴミ堆肥や家畜の排せつ物などの有機肥料で栽培される野菜全般が「オーガニック野菜」と呼ばれていました。現在のオーガニック野菜の定義は「有機肥料を使い、なおかつ指定された農薬を使わない」というものへ変化し、結果的に有機野菜と同じ意味合いを持つようになったのです。
無農薬野菜と有機野菜の違い
有機野菜の栽培では、JAS認定の農薬であれば使用しても問題ないことになっています。対する無農薬栽培は、その名のとおり農薬を全く使用せず栽培する方法のことです。ただし、現状では無農薬であることを証明できる厳格な基準や規定がありません。実際には過去に使った農薬が土壌に残っていたり、近隣の畑から農薬が拡散したりすることも十分にありえます。厳格な基準や定義がない以上、「無農薬」と表記することは消費者に誤解を与えてしまいます。そこで「無農薬」に代わる表記として定められているのが「特別栽培農産物」という名称です。
農林水産省の「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」では、「農産物が生産された地域の慣行レベルと比較し、節減対象農薬の使用回数が50%以下・化学肥料の窒素成分量が50%以下」という定義が定められています。つまり、有機肥料を除く農薬と化学肥料の使用を基準値以下に控えた野菜が、「特別栽培農産物」として認定されるのです。
参照元：特別栽培農産物に係る表示ガイドライン
農薬に関する特別栽培の表記
農薬をまったく使用しない場合…「農薬：栽培期間中不使用」
節減対象でない農薬を使用した場合…「節減対象農薬（※）：栽培期間中不使用」
節減対象農薬を削減した場合…「節減対象農薬：当地比◯割減」など
節減対象農薬…従来の「化学合成農薬」から「有機農産物JAS規格で使用可能な化学合成農薬」を除外したもの
慣行栽培野菜の安全性は？
一方、有機栽培でも特別栽培でもない、ごく一般的な慣行栽培野菜の安全性はどうなっているのでしょうか？
もちろん、慣行栽培の野菜にも安全基準は適用されています。
出荷が許可される野菜の、残留農薬の一日摂取許容量(ADI)は、無毒性量(安全性試験で有害な影響が見られない最大量)の1/100。
つまり、一生涯にわたって毎日食べ続けても健康上問題ない量の1/100を上限としているのですから、かなり厳しい安全基準と言えるでしょう。
有機野菜(有機栽培)・無農薬野菜(無農薬栽培)が危険？その理由とは
有機栽培（有機栽培）については、
「農薬が限定的ながら使用できること」
「有機肥料が無害でないこと」
「農薬を使わないことで野菜自体のもつ、天然農薬成分が増える」
が主な理由として、無農薬野菜（無農薬栽培）に関しては、
「対象となる農薬や肥料の定義や範囲が曖昧であること」
「定義によっては栽培期間外の肥料や農薬によって、土壌に残留が残っている可能性がある」
が主な理由となり、危険性を訴えている方々もいらっしゃいます。
こういった事から、小さい子どもがいる家庭、あるいは妊娠中の方からすれば、いずれの野菜にも残留農薬・有害物質が残っていないかと不安に感じられるのかもしれません。
しかし、実はそうした懸念は必要ありません。
残留農薬と天然農薬「無農薬で育てる(無農薬栽培)と野菜はどうなるか」
農薬をできるだけ使わない事で「自然本来の力である自然保護効果、俗にいう天然農薬の成分が強くなる」という指摘があります。
そのため、残留農薬よりもそういった天然農薬成分を考慮すべきという意見があるのです。
「農薬をある程度使い、ストレスのない栽培方法で育てた方が、有害物質は少ない」という主張です。
しかし、詳細は後述しますが、必要であれば天然由来の農薬を使い、過度に農作物にストレスを与えないことにも考慮した有機野菜にはこういった指摘は充てはまりません。
その上、そういった栽培方法に取り組んでいる農家さんの多くは「農薬の使用を極力おさえる」「自分たちの子どもにも安心して与えられる作物を」と努力されてきた知識・経験のある方々です。
野菜本来がもつ天然の力を最大限に引き出しているが故に、残留農薬・有害物質を極めて０に近しい形にできるのです。
天然農薬とは
植物は元来外敵から身を守るため、俗に「生体防御タンパク質」などと呼ばれる、体内に農薬のような物質を持っています。
厳密に言うと天然農薬という定義があるわけではありませんが、その天然農薬でも毒性の強い植物はあります。
例として、ジャガイモは新芽や緑色皮には神経伝達を阻害するソラニンという物質が含まれており、これは主にナス科の植物に含まれるステロイドアルカロイドの一種です。
ほかにもトマトには血液疾患を起こすトマチン、山菜のワラビには発がん性のプタキロシド、トウガラシの辛味成分であるカプサイシンにはLD50(半数致死量)と呼ばれる天然毒が含まれていますが、これらの含有はほんのわずかであり、毒があるからといって人体に有害ということではありません。
農薬を限りなく減らして野菜を育てるには、これら天然農薬、つまり自然本来が持つ力を最大限に引き出す必要があります。
植物由来の天然農薬が人体に健康被害をもたらすことがないため、それよりも使用できる農薬の種類・量が厳格化されている野菜が安全であることは、おわかりいただけると思います。
1971(昭和46)年を機に人体への毒性が弱く、残留性の低い農薬へ
そこで1971(昭和46)年に農薬取締法を改正し、「国民の健康の保護」と「国民の生活環境の保全」が位置付けられました。
農薬の登録申請を行う際、農薬製造業者や輸入業者は、人体に与える試験結果、農作物及び土壌における残留農薬の試験成績書を新たに提出することになりました。
結果として、これまで使用されてきた塩素系の有機化合物ベンゼンヘキサクロリド（BHC）、ジクロロジフェニルトリクロロエタン（DDT）、ドリン剤などの農薬が販売禁止、制限されました。
これを機に人体への毒性が弱く、残留性の低い農薬へと移行していきました。
今日の農作物への農薬等の残留基準については、農薬物質の分析結果、ネズミ等の動物を用いた毒性試験結果による科学的なデータに基づき、リスク評価機関である食品安全委員会が「食品健康影響評価」を行っています。
具体的には、農薬ごとに健康への悪影響がないとされる「一日許容摂取量」（ADI）を決めます。
この結果を受けて、厚生労働省が薬事・食品衛生審議会で審議・評価し、食品ごとの残留基準を設定するということになっています。
より正しい認識を持って野菜選びを
「有機野菜」「無農薬野菜」「オーガニック野菜」が少しずつ注目を集めている昨今。
しかし、はっきりとした定義を知らないまま、曖昧なイメージで野菜を選んでいる方も多いのではないでしょうか？
「何となく体によさそうだから」という理由で選ぶのではなく、それぞれの定義についてより正しい知識を持って選ぶことが大切です。
